外資系会社社員

仕事内容について

外資系企業といっても、仕事自体には日本企業と大きな差はありません。
あるのは、ひとつひとつの作業において効率や質、結果が何よりも重視されることです。
もちろん日本の企業でも結果は重視されますが、プロセスもまた重要視されます。
しかし、外資系企業では結果が最重要視され、結果が伴わない仕事に評価が与えられることはありません。

外資系企業では能力主義を採用していることが多い。
そのため、女性でも年齢が若くても能力次第で出世が可能な職場が多いようです。
その分、「能力が低い」と上層部に判断されれば、何年働いていようと容赦なく会社にはいられなくなることに。

収入も多く、スキルを上げるためには最良の職場環境といえますが、相当な能力がないと長く働き続けることはできません。

常にクオリティを求められる外資系企業の状況を表す言葉に「UP or OUT」（アップオアアウト：昇進するか、退職するか。） という言葉さえあります。
※平均的な仕事では認められないという意味

外資系企業の勤務状況

外資系企業（特に金融系・コンサル系）では、求められる仕事量・求められる質の要求が高く設定されているために仕事量は膨大なものとなり、忙しくなる事が多い。
激務として知られるコンサルティングファームのマッキンゼーでは勤務時間が月400時間以上、休日が何ヶ月もないことも珍しくないそうです。

外資系会社社員になるには

基本的に外資系企業は大学卒以上、しかも偏差値の高い有名大学から人材を採用する傾向があります。
その為、外資系企業を希望するなら国立・私立問わず有名大学に進学する必要があります。

採用では学歴・職歴・能力が厳しく見定められ、日常的な会話ができる程度の英語力は必須の条件。
外資系金融機関で働く人の中には海外有名大学のMBAを持っている人も多い。

平均勤続年数が短く離職率が高い

日本企業に比べて外資系企業の平均勤続年数は短く、中には2年に満たない企業もあります。
その理由には「業績が悪い」「使えない」と企業が判断すれば、人員を簡単にクビにしてしまう外資系企業の性質があります。
また、ヘッドハンティングが盛んなこともその一因です。
業績が悪くなれば、不採算部門の縮小・撤退、人員のリストラが直ちに行われます。

仮に会社を解雇されたとしても外資系企業で働いていた人は優秀な人が多く、転職先は比較的見つかりやすいそうです。
自らのステップアップの為に退職する人や稼げるだけ稼いで40歳位で引退する人もいます。
社員の平均年齢は低く、経営の上層部以外では高齢者はあまりいないのが通常です。

解雇されやすいのは、売り上げや契約数など成果を求められる職種の人が中心で、ただの事務員がいきなりクビになるようなことはあまりありません。
会社で働くすべての人が、どんどんクビになるわけではありません。

【とある、外資系企業のエピソード】

ある日、会社に行くと何十人かが会議室に呼び出されました。
集まってみると「みなさんは、これからオフィスに戻るのではなく、あちらの出口からそのままお帰りください。荷物はこちらでまとめ自宅に郵送します。PCや書類には一切触らないでください。」
そう、そこに集められた人達は一斉に解雇になったのです。

ある日、会社に行くと、同僚はIDカードが使え会社に入れたのに、自分はIDカードが使えない状態になっていて会社に入れなかった。
つまり、その日で解雇。

解雇されるのは成果の上がらない人達。
解雇になる前に自分が必要とされてない事に気付いて会社にはいづらくなるものだとか・・。
リストラを言い渡す専門の社員がいる企業もあるそうです。

収入状況について

一般的に外資系企業は日本の企業に比べると収入面ではかなり優遇されています。

倒産してしましたが、外資系投資銀行のリーマンブラザーズは平均年収約3000万円でした。
ゴールドマンサックスでは社員の平均年収が約6000万円だったこともあります。
金融系は景気の波を受けやすく、常に高収入とはいかないようですが億単位の年収もそう珍しくはありません。
もちろん、外資系企業でも日本企業並みの給与体系をとっているところもあります。

日本企業では、どんなに優良企業でも平均年収1000万円台が限界値ですが、外資系企業ではそれをはるかに上回る収入が期待できます。
外国から日本に進出してくる世界的な企業であるため、会社の規模が大きい事や収益状況も良好であること、他社からのヘッドハンティングを防ぐために給与を高めに設定していることもその理由となっています。

外資系企業の特徴

勤続年数毎に昇給していく日本企業とは異なり、外資系は能力に応じて昇給していきます。

諸外国（特にアメリカ）は個人主義の意識が高い国が多く、 企業の利益をより個人に還元しようとの考えが強いため、成果主義になっている事が多いそうです。